怪しい副業を探れ
副業探偵


このコーナーではインターネットで頻繁に宣伝されている副業の種類と、内容を紹介しています。

これから何かの副業をしようと考えている方は、必ずこの先を読んでから取り組んでください。

副業とても情報が氾濫しています。

そうしないとは、わたしと同じ失敗をしますよ。　詐欺もとても多いので注意です！
マルチ商法 在宅ワーク 「儲かる」という情報購入
アフィリエイト 代理店、フランチャイズ
マルチ商法
ここで述べている事柄は、マルチ＝悪徳と言う意味ではありません。

また、すべてのメーリングリスト＝マルチと言う意味でもありません。

きちんと法律を守ってビジネスとして取り組んでおられる方も大勢います。

しかし、違法行為をして、無理な勧誘をする販売員が存在し、社会問題となっているのも事実です。

よく見られる宣伝方法は「無料のメーリングリスト」に誘い


「普通の主婦や誰でも簡単にできます」　　というタイプと

「今なら良いポジションが・・・・」　とダウンラインの構築を勧めているものがあります。



このタイプの宣伝は、マルチの勧誘の可能性があります。
しかし、「マルチ商法です」とは言わないので、知らずに興味本位で登録してしまう人も多いです。

わたしもそのうちの１人でした。参加してしばらくするまでマルチとは知りませんでした。


みなさんもよく読めば気が付かれると思いますが、「メーリングリストに・・・」と紹介しているビジネスの多くは、「マルチではありません」　とは書いていない事が多いです。


現時点ではマルチは違法ではありませんが、厳しい法規制により、素人が挑戦して成功するのは極めて難しいです。簡単に説明すると、マルチ商法とは「連鎖販売取引」、違法のネズミ講は「無限連鎖講」です。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
＞＞　コチラのサイトで詳しく説明されています。




このビジネスの問題点はネットの普及によりマルチ商法が爆発的に広がりましたが、自分のダウンを増やすことで収入が発生するので、一部の悪質な販売員が、言葉巧みに商品を購入させて何も知らない新会員が数十万もの代金を払うという被害が発生。

さらには、マルチのシステムを真似した「マルチまがい」、「悪徳マルチ」が続出し、　


マルチ＝悪徳のイメージ定着。




法規制の強化が始まり、現在では、住所、氏名、電話番号等を表記し、概要書面を交付し、契約書面を交付し、２０日間のクーリングオフを認めるなど、複数の法律を熟知し、遵守することが必要になりました。


マルチは違法ではありませんが、素人がうかつに手を出すと、知らずに法律違反をする可能性が高いです。会社は法律を守ろうとして販売員を教育しようとしますが、関係する法律を熟知するには、かなりの勉強が必要です。


すべての販売員に関係する法律をしっかりと教えることは現実には難しいです。
そして、法律違反をした販売員の影響で、またマルチの規制が厳しくなる・・・　


悪循環です。



実際に真実を話して勧誘するとしたら、

「このビジネスはマルチであり、毎月新規会員を集め、商品を購入して、愛用者になっていただくようにフォローして、自分自身も愛用者になり、成果を出し続ける必要があります。

販売員として、成果を出して会社の売り上げに貢献した結果として、会社は、ダウンラインからの権利収入（ロイヤリティ収入）という報酬を払ってくれます。」


しかし、このまま宣伝したら誰も登録しませんね。そこで、権利収入（ロイヤリティ）を特に強調して、少しがんばればお金がどんどん入ってくる、と言った宣伝をする場合もあります。


法律をしっかり守ったマルチは「 ビジネス 」ですから、簡単に、誰でも、空いた時間で、といった簡単な気持ちでの成功は難しいです。簡単な気持ちで取り組むと、おそらく失敗します。

本当に取り組むなら、相当の決意と努力が必要です。


以上、よく見かける副業 [マルチ] でした。
在宅ワーク
在宅ワークは選択が難しい分野です。

「内職商法」、「資格商法」と呼ばれる詐欺も多いので、本当に仕事になるのか詐欺なのかを見分けることが大切です。


みなさんでしたら、どのように見分けますか？


一つの例として、内職を希望していると言うことは、お金をもらうわけですが、なぜか初期費用で数十万払うよう求めるところがあります。かかった初期費用は、あとで仕事をすれば簡単に稼げるなどと言葉巧みに誘います。



しかし、よく考えてみてください！


お金を稼ごうとしているのに、こちらがお金を払うというのはどう考えても変です。

会社が仕事を委託する場合、わざわざ初心者を育ててから仕事を任せるなんて効率が悪すぎます。

本当に仕事を委託するのなら最初から技術のある人を探しますよ。

ということは、

教材やパソコンなどを買わせるための口実だということです。




内職商法の実際的な例として、


「資格商法、行政書士の資格を取って仕事を紹介します」

「在宅で」　

「空いた時間に」


などという言葉で勧誘する例が多いようです。


内職商法の種類としては、最近ではパソコンを使用した"ホームページ作成""データ入力"や"宛名書き"、"テープ起こし""校正"などがあります。


他にも、オモチャや何かを組み立てて、完成品を送るという内職商法もあります。
たいていの場合、完成品が基準に達していないので買い取れないと言われたり、なにかと理由をつけて報酬を払ってくれないのです。


これらが、資格商法や内職商法の例です。



本当にまじめな在宅の仕事もあるのかもしれませんが、こればかりは実際に資料請求や詳しい説明を見てみないと詐欺かどうかの判断は難しいです。

業者のほうも、明らかに詐欺と分かるサイトや説明をしているわけもないので、最初の段階で見分けるのは無理ではないかと思います。



１つ言えるのは、

初期費用で数万円や数十万円かかるのは、どう考えても、怪しいということです。

いくら業者が上手な説明をしていても、この点を忘れないようにしましょう。
「儲かる」という情報購入
その名の通り、代金を払って情報を購入するタイプです。

ここで問題になるのが、「情報に対する対価」です。


つまり、売る側が情報の内容に値する適正な価格と考えていても、買った側が情報の内容に対して、高いと感じることがあります。


内容が情報であるため、購入するまでは詳細が分かりません。分かってしまったら売れないですからね。そして買う側が本当に欲しいと思っていた内容であれば問題ないのですが、実際は、宣伝通りではない場合の方が多いようです。


わたしは今まで何件かの情報（会社側の説明ではとても価値のある情報と言っていました）を購入しましたが、

結果は・・・・・

払った金額に対して、内容に満足したものは１件もありませんでした。

「儲かる話」の情報購入は買ってみるまで中身が分からないので、下手をすると自分にとって全く役に立たない情報にお金を払うことになります。


特に、

「1日10分で月収100万円も可能」　

というよな内容で、宣伝メールで送られてくる3,000円〜5,000円の情報は、ほぼ間違いなくカス情報か、以前の情報の焼き直しです。


そうそう簡単に儲かる話などありません。




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